最高裁判所第一小法廷 昭和34(オ)67 判決
主 文
本件上告を棄却する。
上告費用は上告人の負担とする。
理 由
上告人の上告理由について。
所論は縷々陳述するが要するに先ず、原判決の「被控訴人は、本件手形につき裏
書の連続を欠くため所持人たるの形式的資格を有しないが、本件手形が満期日に呈
示されて支払を拒絶されるや当時の所持人である訴外Ｄからその返還を受けて現に
これを所持し以て実質上の権利者となつたから、本件手形上の権利行使には間然す
るところはない」旨の判断を非難する。しかし、原判決のこの点に対する判断は正
当であつて、所論の違法は認められない。また、この点についての所論判例は本件
に適切でない。されば、所論違憲の主張は、その前提を欠き採ることができない。
次に、所論は、本件手形の返還は、期限後であつて、訴外Ｅ株式会社に対する抗
弁を対抗しうる旨主張する。しかし、原判決は、被控訴人（被上告人、原告）ない
し訴外Ｄがいずれも満期前の善意の手形取得者である旨認定しており、その認定は
挙示の証拠で肯認できるから、本件手形の返還が期限後であつたとしても、害意の
抗弁は採ることができないこというまでもない。されば、これを前提とする違憲、
違法の主張も採ることができない。
よつて、民訴四〇一条、九五条、八九条に従い、裁判官全員の一致で、主文のと
おり判決する。
最高裁判所第一小法廷
裁判長裁判官 斎 藤 悠 輔
裁判官 入 江 俊 郎
裁判官 下 飯 坂 潤 夫
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裁判官 高 木 常 七
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